慢性疲労症候群はとても症状の重い病気ですが、病名に「疲労」という言葉が使われているため誤解を受けやすく、つらい思いをされてきた方もいるのではないでしょうか？
また慢性疲労症候群による心身の疲弊からうつ病などの二次障害も抱え、治療と仕事の両立に不安を抱えている方もいるかと思います。
そのような状況で「働くこと（就職すること）に難しさ」を感じている場合に、頼りになるサービスが就労移行支援です。
この記事では慢性疲労症候群の症状や利用できる福祉制度とともに、就労移行支援について解説します。
チャレンジド・アソウ 広島事業所 /
チャレンジド・アソウ 大阪事業所 /
チャレンジド・アソウ 新大阪事業所 管理者
サービス管理責任者
監修：池田 倫太郎
株式会社チャレンジド・アソウ
立ち上げの中心メンバー。
就労移行支援事業、就労定着支援事業、
特例子会社の運営を行う。
慢性疲労症候群の方の就労移行支援を利用した就職活動
先にこの記事の結論からお伝えすると、うつ病などの二次障害がある慢性疲労症候群の方は、就労移行支援を利用することで「自分に合った働き方」が実現しやすくなります。
慢性疲労症候群や精神疾患の症状を抱えながら働くことはとても大変なことです。
仕事を頑張りすぎてしまうと、体調・症状が悪化しかねません。「退職と就職」を繰り返すことになるリスクもあります。
そのため安定した就労を継続するには、「自分に合った働く環境」を整えることが大切です。
自分に向いている業務や職場環境で働くことで、治療と仕事を両立しやすくなります。
チャレンジド・アソウの就労移行支援には「体調・生活リズムの安定」「職業訓練」「面接同行などの就職活動支援」などありますが、大切にしていることのなかに「内定時の業務調整」と「働き始めてからの定着支援」があります。
あなたらしく働ける職場環境づくりをサポート
チャレンジド・アソウでは、あなたが自分らしく働ける職場環境づくりのサポートを心がけています。
たとえば就職活動がうまくいって企業から内定をいただけたら、下記のようなことを調整します。
- 最初は「慣らし勤務」からスタート
- 仕事内容の交渉
- 働く上で必要な配慮事項のご共有
慣らし勤務とは、最初から週5日8時間のフルタイムで働くのではなく、初めは週3日4時間などの短時間勤務から始めることです。
新しい環境や職場への通勤は、慣れるまで心身に与える影響は大きいです。
最初は様子を見ながら、徐々にフルタイム勤務や自分に合った勤務形態を目指していきます。
チャレンジド・アソウでは職業訓練が充実しており、さまざまな模擬業務が体験できます。
その中で自身の向き不向きや、ストレスを感じやすい仕事などに気づくことができます。
それらの適性を踏まえながら、「どのような仕事ならあなたが働きやすいのか」を内定先企業の担当者と一緒に考えます。
また仕事内容の検討に当たり、働く上で必要な配慮事項も内定先企業にご共有します。
慢性疲労症候群は難病の一種であり、どのように配慮したり接すればよいのかを企業担当者も悩んでしまう可能性があります。
そのため業務上の必要な配慮について、こちらから発信することが大切です。
ただ発信にあたって、自身の症状を伝えるだけではうまくいかないことがあります。
「その症状があることで、具体的にどのようなことをして欲しいのか」を企業の実態に合わせて提案することが重要です。
アソウはこれまでに200社以上の障害者雇用をサポートし、各企業に合った環境構築のノウハウが豊富にあります。
そのため就職先企業からの理解を得やすい情報共有の仕方も熟知しています。
そして実際に働き始めてからも、チャレンジド・アソウのサポートは続きます。
実際に働くなかで生じる悩みや不安を一人で抱えないように、定期的に面談等を実施します。
自分から職場に言えないことを代わりに伝えるなど、あなたに合った職場環境づくりをサポートします。
また同時に、あなた自身から必要な配慮事項を求めることができるようにセルフマネジメント力を身につけることも大切にしています。
このようにチャレンジド・アソウでは、就職前から就職後までのさまざまなサービスによって、二次障害のある慢性疲労症候群の方が自分らしく働けるようにサポートします。
チャレンジド・アソウにご興味ある方は下記よりお問い合わせください。
就職率85.7％、離職率0.7％と多くの方が就職し、安定して長く働き続けています。
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慢性疲労症候群とは
慢性疲労症候群とは、筋痛性脳脊髄炎ともいわれる強い疲労感により生活に支障がある病気です。現在では、「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」と両病名の併記が一般的です。
慢性疲労症候群の症状
慢性疲労症候群では、健康な方が突然激しい倦怠感・疲労感に襲われます。その後は、頭痛や脱力感、思考力の低下、精神神経症状などの症状が長期にわたって続き、個人差はありますが社会生活が難しくなる重症な方もいます。また、20～50代の方に多く発症し、男性よりも女性に多い病気です。
慢性疲労症候群の診断
慢性疲労症候群は2016年に改訂された診断基準にもとづいて診断されます。診断基準は複雑なため下記のように簡潔にまとめました。
- 強い倦怠感による日常活動能力の低下
- 活動後に疲労や倦怠感がある
- 睡眠障害
- 認知機能障害
- 起立性調節障害
- 上記の症状が6ヵ月以上続くか再発を繰り返す
慢性疲労症候群の原因
慢性疲労症候群の原因が解明されておらず、現時点では下記のような原因が推測されています。
- 生活環境ストレス
- 遺伝
- 感染症
- 免疫異常
- 内分泌系の異常
- 脳･神経機能異常
最近の研究では、上記の原因が独立しているのではなく、密接に関連しあっていることがわかっています。
慢性疲労症候群の治療法
原因が解明されていないため、治療法としては下記のような対症療法しかないことが現実です。
- 服薬：漢方薬、ビタミン剤、抗不安薬
- 生活習慣の改善：睡眠、バランスのとれた食事、規則正しい生活
ただ、厚生労働省はプロジェクトを発足させ、治療法の開発や治療ガイドラインの作成のほか、治療薬の開発を行っています。
利用できる福祉制度を把握しておこう
慢性疲労症候群により日常生活に支障がある方は、生活の負担軽減のためにも福祉制度を利用しましょう。ここでは、3つの福祉制度を紹介しておきます。
- 傷病手当金
- 身体障害者手帳
- 障害年金
それぞれ重要なものなので、一つずつ確認していきましょう。
傷病手当金の申請
在職していて慢性疲労症候群の療養で働くことが難しい方は、疾病手当金を申請することが可能です。疾病手当金は、仕事以外の病気や怪我で働けない方に手当金が支給される制度です。
障害者手帳の取得
症状が重く療養生活を送っている方は二次障害で障害者手帳の取得ができる可能性があります。
障害者手帳を取得すると、種別や等級にもよりますが、以下のような福祉制度を利用できます。
- 助成：心身障害者医療費助成
- 手当：心身障害者福祉手当
- 生活支援：タクシー券、資金の援助
- 税の軽減：所得税、住民税、個人事業税
- 費用の割引：バス代、鉄道運賃、航空旅客運賃、NHK放送受信料
定期的に通院している方であれば担当医に相談してみて下さい。
障害者手帳の取得のためには申請が必要です。
医師に診断書を作成してもらい、お住まいの自治体の障害福祉担当窓口に申請します。
詳しい申請の手順についてはお住まいの障害福祉担当窓口に相談して下さい。
障害年金の申請
障害年金は、病気や怪我で働けない方に年金が支給される制度です。年金制度ですが64歳以下にも支給されます。国民年金に加入している方が対象の障害基礎年金と、厚生年金に加入している方が対象の障害厚生年金の2種類があります。
申請方法としては、所定の様式による医師の診断書のほかに、受診状況等証明書や病歴・就労状況等申立書などの様々な書類の提出が必要です。用意する書類も多く難しいため、申請する場合は社会保険労務士事務所に相談するのが良いでしょう。
慢性疲労症候群と仕事との付き合い方
慢性疲労症候群の方にとって療養と仕事の両立は可能なのでしょうか。休職、勤務形態の変更、就職の3つの場面で考えてみましょう。
職場の理解を得て休職し治療に専念する
在職中の方が慢性疲労症候群を発症した場合、無理をしないで休職し治療に専念してください。なぜなら、生活環境ストレスが慢性疲労症候群の原因の一つに考えられているからです。職場の理解が得られるなら休職することをおすすめします。退職して回復後に新たな職場で働くことは様々な負担が伴います。できることなら、慣れた職場での復帰が望ましいといえます。
テレワークを利用した働き方
働き方を変えて体の負担を減らすことも考えてください。通常のオフィスワークでも慢性疲労症候群の方にとっては症状の悪化をまねく要因です。最近ではテレワークの導入が一般的な職場でも進んでいるため、仕事の内容によっては自宅での勤務が可能です。慢性疲労症候群の方にとって働きやすい自宅勤務なら、症状の安定だけではなく回復も期待できるでしょう。
就職する場合は障害者雇用も検討する
退職して慢性疲労症候群の療養に専念し、回復した後で就職することを希望されている方もいるでしょう。そのような場合は前述の身体障害者手帳を取得して、障害者雇用で就職することも考えてください。なぜなら、障害者雇用は障害者として様々な配慮が得られる働き方であるからです。昇給や昇進などの仕事にかかわることだけではなく、通院や勤務時間などの療養についての配慮も得られます。
ただ、どのように障害者雇用での就職活動をしてよいかわからない方がいるかもしれません。そのような場合に頼りになる就職支援が就労移行支援です。次章では就労移行支援について詳しく紹介します。
就労移行支援を利用して就職活動を成功させよう
就労移行支援は障害者総合支援法にもとづく就職支援で、事業所に通ってサービスを受けます。
就労移行支援とはどのようなサービスか
就労移行支援を利用すれば、就職に必要なスキルや知識を身につけられます。なぜなら、就職支援のスペシャリストである就労支援員や職業指導員が就労移行支援事業所に配置されていて、下記のような支援が受けられるからです。
- 職業訓練：PCやビジネスなどのスキル
- 就職活動の支援：履歴書作成、求人探し
- 就職後の定着サポート：モニタリングの実施
また、生活支援員も配置されているため、健康面の管理や生活相談などの生活サポートも受けられます。治療や生活に不安を抱えている慢性疲労症候群の方にとって、就労移行支援は心強いサービスといえます。
就労移行支援ならチャレンジド・アソウがおすすめ
チャレンジド・アソウは、うつ病などの二次障害のある慢性疲労症候群の方が利用できる就労移行支援事業所です。
身体障害や精神疾患、難病のある方などが実際に利用しています。
就労移行支援は障害者総合支援法に基づく福祉サービスであり、利用料は国や自治体が負担するので、9割以上の方が無料で利用しています。
自己負担の有無は、前年の世帯収入によって異なります。
ご自身が無料で利用できるかを確認したい方は、アソウまでお気軽にご相談ください。
あなたが自分に合った働き方ができるように、就職前から就職後までサポートします。
